日本企業でも次々に導入が進む「パーパス」

2019年の初頭に、SONYが新しい理念をパーパスとして発表しましたが、それを皮切りにするように、それ以降、下記のように多くの企業が、次々とパーパスを導入しています。（企業名をクリックすると、各企業の公式サイト内の理念紹介ページに飛びます）

2019年

1. SONY 

2. ベネッセコーポレーション

3. ピジョン

4. 資生堂（*OUR MISSION という名だが、企業使命であり、存在理由を指す）

2020年

1. ADK （*社会的存在意義）

2. 富士通

3. 三井住友信託銀行

4. NEC

5. 日産自動車

6. オレンジページ

7. 昭和電工

8. 住友ゴム工業

9. タカラベルモント

10. 東急建設　（*存在理念、存在意義）

11. ユニファ

2021年

1. ASKUL

2. Ｊ-オイルミルズ

3. 講談社

4. 関西電力

5. 三菱UFJフィナンシャル・グループ

6. 日本ペイント

これらのほとんどは、2020年という区切り、そして中期計画立案などのタイミングで、理念の見直しをしたところが多いようですが、その経緯の中でパーパスの概念が取り入れられていったというのは、今の時代の流れからして当然のことと言えましょう。

上記以外でも、その前からパーパスを導入していた日本企業として、ライオン、LIFULL、リクシル、オリンパス、などが挙げられます。

さらには、ユニクロや無印良品、任天堂など、パーパスと呼ばずとも存在意義を意図する企業理念に忠実に経営をしているパーパス・ドリブンな企業と言えます。

あなたの周りの企業は、いかがでしょうか？